スタジアムシティに年間535万人来場　経済効果378億円

長崎市幸町の大型複合施設、長崎スタジアムシティは、今月１４日で開業から２周年を迎えます。

１日、運営するジャパネットホールディングスの髙田旭人社長が会見を開き、経済効果や今後の展望を説明しました。

２０２４年１０月１４日、スポーツの日に開業した長崎スタジアムシティ。

２０２５年の年間来場者数は４７０万人でしたが、２０２６年は１４％増の、約５３５万人となる見込みです。

イベントの多い休日だけではなく、平日の来場者も増えていて、髙田社長は、「地元の人が日常的に訪れる場に近づいているのではないか」と評価しました。

１日に発表された船井総研の推計では、スタジアムシティとＶ・ファーレン長崎、長崎ヴェルカによる、長崎県への経済波及効果は、年間３７８億３千万円にのぼります。

その約半分（４７％）は、長崎市内の飲食や交通、県内の産業など、施設の外に広がっているということです。

ジャパネットホールディングス・髙田旭人社長：「結論から言うと、スタジアムシティをつくって良かったな、というのは、いつも感じています」

３年目はさらなる来場者の増加を目指し、焼き肉店やサポーターズカフェを今年の冬にオープンし、こけら落とし以来のスタジアムコンサートも視野に、イベントを計画しているということです。

また、シニア層の利用者を増やそうと、買い物やコンサートのクーポンを配布したり、趣味の教室を開いたりする会員制度を、１１月ごろ始める予定です。

来年の来場者数の目標は？

髙田旭人社長：「次こそ６５０（万人）でいい？ダメ？６００にしとく？じゃあ、６５０で。前回（去年）も最後増やしたけれど、６００（万人）だそうです」

スタジアムシティでは１０月、周年祭として抽選会などのキャンペーンを実施します。