未来のリーダーとなる世界の若者が長崎と広島を訪れ、被爆の実相に触れる「ユース非核リーダー基金」のスタディーツアーが行われています。
スタディーツアーには核保有国や非保有国、核実験の影響を受けた地域など39カ国から、18歳から29歳の若者50人が参加しました。
この基金は、2022年のNPT再検討会議で、当時の岸田総理が立ち上げを表明し、国連に創設されたもので、世界の若者を被爆地に招き、ネットワークづくりを後押しすることが目的です。
2023年から隔年で実施し、今年で2回目。開会式では、被爆2世の鈴木長崎市長が登壇し、両親の被爆体験や被爆地長崎の持つ使命について語りました。
鈴木長崎市長:
「被爆地を訪れ、その現実を自らの目で確かめ、自らの耳で聞き、自らの心で受け止めること。私はこの経験が被爆の実相をより深く理解する助けとなり、将来の平和活動の原動力になると確信しています」
参加者は、被爆者の講話や平和公園、原爆資料館の見学などを通して被爆の実相を学び、ツアー最終日の3日に行われる公開セッションで、核廃絶に向けて議論する予定です。