雲仙･普賢岳の大火砕流惨事から３３年…｢いのりの日｣を前に青山商事が防災毛布を寄贈

４３人が犠牲となった雲仙・普賢岳の大火砕流惨事から３３年となる６月３日を前に衣料品の製造・販売などを手掛ける青山商事が、被災した島原市に防災毛布１００枚を寄贈しました。

「洋服の青山」で知られる青山商事はＳＤＧｓの一環として、着なくなった衣料品を回収し、全国の自社店舗で使えるクーポン券と交換する取り組みを行っています。

近年の全国的な自然災害の頻発をきっかけに、２０１８年から回収したスーツなどの一部を工場で防災毛布にリサイクルし、「過去に大規模な自然災害を経験した地域」や「支援物資が届きにくい離島や遠隔地」などに寄贈しています。

これまで国内８つの自治体に約１７００枚の防災毛布を寄贈していて、島原市への寄贈は去年６月の１００枚に続き２回目です。

古川隆三郎島原市長：　
「災害というのはいつ来るかは分からない。真冬に来る可能性だってある。その時にこのような貴重な毛布があれば速やかな対応が出来る」

青山商事・長谷部道丈部長：
「何か困ったことがあれば、例えば下着を寄付するとかそういったことも可能かと思いますので、引き続き、何かしら我々で出来ることがあれば一緒に取り組んでいきたい」

青山商事は、２０２１年度から回収した衣料品１キロ当たり２．５円から１０円を森林保全団体に寄付する活動も行っています。おととし３月末までに約１７０万円を寄付しています。